悩む美容師のぶろぐ



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「当日」に近いほど格安 ギリギリ予約で得するレジャー(産経新聞)

 週末は仕事か、それとも休めるのか−。多忙で先々の予定が立たず、旅行やレジャーの計画はもっぱら「直前で駆け込み」という人も多い。そんな人におすすめなのが、日程が近いレジャー利用料やホテル宿泊料などを割引料金で購入できるサービス。特にインターネット上で営業する旅行会社などは情報が充実しており、思い立ったらすぐ予約できて便利だ。(津川綾子)

 ◆午前0時に予約

 利用日の間際になればなるほど宿泊費用が割引になるのが、インターネット旅行会社「クーコム」(東京都渋谷区)のサイト「トクー!トラベル」。ホテルや旅館など約3000軒が登録されている。利用者の会費収入のみで運営。宿泊料金には旅行代理店としての手数料はなく、卸値のまま顧客に提供する。

 例えば、長野県のあるリゾートホテルでは定価1万2500円(1人)の朝食付き宿泊プランが、「トクー…」の通常料金(3月25日時点)では6850円と格安。さらにここから「直前割引」があり、宿泊前日の予約では約1割引きの6100円、当日予約なら5700円と、どんどん安くなる。

 会員は約90万人。年会費がかかるものの、家族旅行で宿泊人数が多かったり、年に何度か旅行したりするなら、やはりお得だ。

 「景気が悪い中、家族旅行を安く済ませたい30代の若いサラリーマン家族の利用が目立つ」と西村恵治社長。「土曜日が休みと分かれば金曜日に仕事を終え、土曜日になる午前0時に予約すれば当日料金になる」と節約のコツを明かす。

 ◆残り福をつかめ!

 海外旅行なら「オクトパストラベル」(東京都新宿区)の宿泊予約サイト「間際予約.jp」が人気だ。チェックインまで2週間を切ったホテルの宿泊料は一律5%オフ。同社の川口慎マネジャーは「最近はアジアの安近短旅行が人気。格安航空券と組み合わせ、仕事が一段落した週末に有給をプラスして、ふらりと旅をする女性に重宝されているようだ」と話す。

 旅行以外のレジャーでもギリギリ直前の割引がある。楽天(品川区)のゴルフ場予約サイト「楽天GORA」ではほぼ毎週、金曜日午前11時から4時間限定で、「TIME(たいむ)セール」を開催。その週末、翌週末のプレー料金などが直前割引価格で紹介され、先着順で販売する。

 このほか、スポーツ観戦やコンサートなど日付が決まったチケットも、試合や公演の「その日」が近くなるほど割り引きされることがある。

 チケットショップ「大黒屋」(福岡市)の松嶋茂樹営業統括課長は「割引率や価格は対戦カードや内容によって異なる。例えば、ペアで1万円以上するプロ野球の内野席が、試合当日には最安値で数千円になることもある」と明かす。

 こうした間際の割引で「残り福」をつかむには、相場価格をつかむ情報チェックや、売り切れる前に購入するタイミングの良さも必要。松嶋課長は「時間が空いたらマメに店頭をチェックするのが入手のコツ」とアドバイスする。

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by ddzkdq5hbf | 2010-04-02 00:44

<人事>警察庁=4月1日付(毎日新聞)

 警察庁(4月1日)大阪府警本部長(首席監察官)舟本馨▽首席監察官(長官官房審議官・生活安全局担当)園田一裕

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-30 23:24

7都県で偽一万円札使用か=特徴似た151枚発見−行使容疑で3人逮捕・警視庁など(時事通信)

 埼玉県熊谷市で偽一万円札を使用したとして、警視庁捜査2課や埼玉、群馬県警などは27日までに、偽造通貨行使容疑で、東京都北区滝野川、無職本多一善容疑者(24)を逮捕し、板橋区の無職少年(19)ら2人を再逮捕した。
 特徴の似た偽札は1月から2月にかけ、1都6県で計151枚見つかっており、同課などは本多容疑者らが使ったとみている。
 同課によると、いずれも容疑を認めており、少年らは仲間に誘われ、本多容疑者に指示されたと話しているという。
 逮捕容疑によると、3人は2月14日、熊谷市内のクレープ店で、計1200円のクレープ代金として、2回にわたって偽一万円札2枚を店員に渡した疑い。 

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-27 19:24

未発見の密約関連文書「在任時に確認」証言へ(読売新聞)

 衆院外務委員会は19日午前、外務省の有識者委員会が日米間の核持ち込みなどの「密約」に関する報告書を公表したことを受け、参考人質疑を行う。

 参考人の一人、東郷和彦・元同省条約局長は外務省の内部調査では発見されなかった数点の密約関連文書の存在を在任時に確認していたことを証言する見通しで、関連文書が破棄された可能性が高い。

 東郷氏は1998〜99年に条約局長を務めた際、局内に分散して保管されていた核持ち込み密約に関連する文書を数冊のファイルにまとめた。この中には〈1〉60年の日米安全保障条約改定時に当時の外相と駐日米大使が交わし、米国が核持ち込み密約の根拠とした「討議の記録」〈2〉父親で元外務次官の文彦氏が北米局長当時の68年に作成した「装備の重要な変更に関する事前協議の件」(東郷メモ)などを確認したという。

 ところが、外務省の調査では、歴代次官が欄外に外相らへの報告日時などを記した東郷メモの実物は見つかったが、東郷氏が見た欄外に書き込みがない写しは確認できなかった。また、東郷氏は、60年に当時の外務省幹部が米側から核兵器の所在について「肯定も否定もしない」政策の説明を受けた記録も残したとしているが、発見されなかった。

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-26 12:45

<銭湯>三重・答志島で140年 「元湯」が廃業(毎日新聞)

 三重県鳥羽市の離島・答志島で唯一の銭湯「元湯」=武中元之助さん(83)経営=が今月上旬に廃業し、140年の歴史に幕を下ろした。島民からは「裸の付き合いができる場がなくなり、さみしい」と、惜しむ声が出ている。県伊勢保健所によると、元湯の廃業で、鳥羽、志摩両市がある志摩半島から銭湯が姿を消した。【林一茂】

 元湯は8日に風呂釜が壊れた。武中さんは「これまでもたびたび漏水があった。この辺が潮時」と2日後、伊勢保健所に廃業届を出した。島民には、銭湯の入り口に張り紙をして知らせた。

 元湯は明治初期の創業で、武中さんは4代目。妻のさく子さん(78)と協力して切り盛りしてきた。島には最盛期、4軒の銭湯があった。昔、雨水が頼りだった島では風呂がある家庭はほとんどなく「男湯、女湯とも芋を洗うようだった」という。だが、72年に本土から水道が通り、風呂事情は一変した。

 内風呂が増え、銭湯は半減。近年は2軒の銭湯が1日置きに営業していたが、08年末に1軒が廃業し、島の銭湯は元湯だけになった。元湯は本来480円の入浴料を350円に据え置いて頑張ってきたが、最近の入浴客は1日30人前後で武中さんは「ボランティアみたいなものだった」。

 武中さんは「家に風呂がないお年寄りには申し訳ないが、私も老いて、これ以上やっていけない」。さく子さんは「涙が出てくる」と顔を曇らせた。島民からは「よく今まで営業してくれた。ご苦労さん」と、ねぎらいの言葉が贈られている。

 県公衆浴場業生活衛生同業組合鳥羽支部の役員を務めたこともある武中さんの話では、銭湯は最盛期に鳥羽市で20軒余り、志摩市で5軒前後あったという。

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-24 08:10

<札幌7人焼死>ホーム運営会社を捜索 2人の身元を確認(毎日新聞)

 札幌市北区屯田の認知症高齢者グループホーム「みらい とんでん」で入居者とみられる男女7人が焼死した火災で、札幌北署は14日、業務上過失致死容疑で、同施設を運営する介護福祉会社「みらい25」の谷口道徳(みちのり)社長(52)の自宅兼事務所と施設管理者の女性(58)の自宅を家宅捜索した。また、死亡した7人のうち2人は入居者の男女と確認された。

 同市中央区のマンションにある谷口社長の自宅兼事務所には14日午後7時ごろ、5人の捜査員が入った。「みらい とんでん」の運営や安全管理体制を記した書類などを押収し、同施設の防火対策や避難体制などに不備がなかったかどうかを調べる方針。

 また、同署はこの日も同施設の実況見分を実施。同署や市消防局によると、出火元はストーブの置かれていた居間とみられ、ストーブの周りには焼け焦げた衣類や物干しざおが落ちていたという。同施設では、冬期間はほぼ毎日、洗濯した衣類をストーブ付近で干していたといい、同署はストーブの火が衣類に引火した可能性があるとみて調べている。

 一方、同署の調べで、亡くなった7人のうち2人が、岡山キヌエさん(85)と山中徳男さん(89)と確認された。【吉井理記、和田浩幸】

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-19 17:48

青魚でPTSD緩和 DHA摂取 予防効果?(産経新聞)

 国立病院機構災害医療センター(東京都立川市)の松岡豊医師のチームは、青魚に含まれるDHA(ドコサヘキサエン酸)にPTSD(心的外傷後ストレス障害)の予防効果の可能性があるとする研究結果をまとめ、15日(米国東部時間)、米国の医学誌「ジャーナル・オブ・クリニカル・サイコファーマコロジー」に掲載した。

 松岡医師らは平成20年5月〜21年1月、交通事故などの重傷で同医療センターの救命救急センターに入院し、PTSD発症の可能性がある患者15人を調査。大きめの脂がのったサンマ1〜1・5匹分に相当する量のDHAを含むサプリメントを3カ月間飲んでもらい、症状を検証した。

 PTSDは(1)フラッシュバックやつらい記憶がよみがえる「再体験」(2)事故にまつわる場所を避けるなどする「回避」(3)不眠などに悩む「過覚醒(かくせい)」−の症状について、頻度や強さを点数化して診断した。

 松岡医師らの調査結果によると、事故から3カ月後の症状の強さ(点数)は、DHAを飲んだ患者が飲まなかった重傷者に比べて4割程度に抑えられた。

 DHAはマグロのトロ、サバやアジ、イワシなどの青魚に豊富。松岡医師は「大きな事故に遭うと4人に1人がPTSD症状に苦しみ、日常生活に支障を来すといわれている。普段の食生活から予防に取り組んでほしい」と話している。

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-18 10:38

柔道整復療養費、請求方法の統一などを提言―国保中央会(医療介護CBニュース)

 国民健康保険中央会は3月12日までに、「柔道整復師の施術に係る療養費の審査・支払のあり方に関する検討会」の報告書を取りまとめ、都道府県ごとに異なる柔道整復師の施術に係る療養費(柔道整復療養費)の請求方法や審査の統一化などを厚生労働省に提言した。

 報告書は「提言」や「柔道整復療養費に係るIT化への取組」など4章で構成。提言では、▽施術所からの請求方法の統一化▽審査の統一化▽全国決済制度の導入▽疑義請求対策▽柔道整復療養費に係るIT化の推進―の5項目を掲げている。

 具体的には、審査・支払業務について、各都道府県の国保連合会が保険者から受託する範囲が異なることなどを指摘。4都県の国保連合会が審査だけを、11府県では審査と支払を、32道府県では審査と支払に加えて資格業務まで受託しており、受託状況や業務内容が全国的に統一されていないのが実情で、報告書では、すべての国保連合会で支払業務を受託し、柔整審査会を設置すれば、事務処理が統一されるなどのメリットがあるとしている。また、療養費の支給申請書の様式の統一や、請求締切日の明確化、審査時に生じた疑義に対する照会体制の整備などを提言している。

 柔道整復療養費については、病院や診療所で治療を受けた時と同様に、患者が自己負担分を柔道整復師に支払ってから柔道整復師が保険者に残りの費用を請求する「受領委任」が例外的に認められている。他の療養費については、患者が治療費の全額を支払った後に、保険者に請求して支給を受ける「償還払い」が原則となっている。


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by ddzkdq5hbf | 2010-03-16 19:58

自民・松浪氏、「確認書は偽物」 小沢氏側の不動産取引で挑発(産経新聞)

 3年前に国会で、小沢一郎民主党幹事長の資金管理団体「陸山会」の土地購入に関する確認書を「偽物の可能性」と指摘し、懲罰動議を提出された自民党の松浪健太氏が11日、衆院本会議で再び偽装疑惑を取り上げた。松浪氏は「間違いなく偽物であり、疑義があるなら、民主党は私に再び懲罰動議を提出してほしい」と挑発。当時、民主党国対委員長代理として「誹謗(ひぼう)中傷だ」と松浪氏を非難した平野博文官房長官に謝罪を求めた。だが、平野氏は「政府として答える立場にない」と述べるにとどめた。

 小沢氏は党代表だった平成19年2月、事務所費問題に関する記者会見を行った際、陸山会が購入した都内の土地について小沢氏個人が権利を持たない証拠として、「17年1月7日」の日付が入った確認書を示した。その後、確認書は19年の会見直前に作成した疑惑が浮上。松浪氏が19年5月の衆院予算委員会でこの問題を取り上げると、民主党は懲罰動議を出した。

 松浪氏は11日の本会議で「疑惑を排除することが、小沢チルドレンといわれる民主党1期生の役割だ」と内部調査の実施を同党議員に呼びかけたが、大きなヤジに遭い、リベンジは果たせなかったようだ。

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-12 02:24

口コミ商品紹介 業界ガイドライン策定 「広告ブログ」明記を(産経新聞)

 インターネットのブログなどで商品を紹介する口コミ広告に悪質なものがあるなか、広告業界がガイドラインを策定した。口コミ広告業界のガイドラインは初めて。ブログの口コミ広告市場規模は拡大しているが、ブロガーらが広告したい企業から報酬や商品提供を受けていながら、消費者に伝えていないケースもあるという。米国では昨年末に法規制されており、業界は12日にガイドラインを公表、国内でも自主規制を図る方針だ。

 ガイドラインを策定したのは、大手広告代理店などで構成する「WOMマーケティング協議会」(太田滋理事長)。報酬を受け取っているなど、ブロガーらと広告主との関係性を明示することを盛り込んだ。

 民間調査機関の矢野経済研究所の調査では、平成19年度のブログによる口コミ広告市場は32億円(見込み)と、17年度の5千万円から急成長している。しかし、国内では法規制がないことから、「一般ブログを装った悪質な広告ブログもあるのが現状だ」(博報堂DYMPメディア環境研究所)という。

 昨年7月に設立された同協議会には大手広告代理店など30社やブロガーらが参加。口コミ業界の啓発活動を行ってきた。12日に東京で開かれるイベントで、業界初のガイドラインを公表する。

 米国では昨年12月、広告主との関係を明示することを法制化。違反すれば最高1万1千ドル(約100万円)の罰金が科される厳しい内容となっている。米国の口コミ広告業界団体に加盟するマーケティング会社「ウィルヴィー」(東京)の塚崎秀雄社長(41)は「ネットでうそは必ずばれる。企業がやらせ広告のリスクを取る必要はない」と話す。

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by ddzkdq5hbf | 2010-03-10 16:52


美容師の苦悩の日々を告白
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